（前回、および前々回の記事をまだ読んでいらっしゃらない方へ。
誠に申訳ありませんが、このページの下にある2/19付の”その１”、2/22付の”その２”の記事を読んだあとでこの記事を読んで頂いた方が、よりよくご理解いただけると思います。お試しください。）

さて前回お知らせした通り、床暖房、太陽光パネル、ヒートポンプという、最近ハヤリの住宅設備機器３種目について下記の疑問に僕自身が計算（シミュレート）して得た結果についてご紹介したいと思います。

これもオトクです。
はっきり言って元は取れます。

（前回の記事をまだ読んでいらっしゃらない方へ。
申訳ありませんが、まず下にある2/19付の記事を読んでから、またココに戻ってきてください。）

ではなぜ政府がそこまでして助成するのだろうか？ということをお話しします。
ついでに言うと、このような省エネルギーや、地球温暖化を防ぐ（つまりCO2排出量の削減の）ために有効な活動に対する助成は他にもあります。
太陽熱で暖房を行うOMソーラーシステムなどもその対象になっています。

まず、先週発効された京都議定書には、下記のような内容が定められています。

・1990年のCO2排出量を基準として、2008年～2012年の年平均5.2％削減を目標に掲げ、日本やカナダに6％、欧州連合（EU）に8％、米国に7％（※）の削減をすること。
→　つまり、今から3年後～7年後の4年間に排出するCO2の年間平均総量を、
日本は6％削減しなさい、と言われているわけです。

（※）ちなみに一番負担の大きい米国は、「や～めた」と言ってそそくさと逃げていきました。
これが「米国は京都議定書に批准しない」という意味です

その場合には、約束したCO2排出量にはまだ余裕がある国からCO2排出権を買ってもいいよ、ということになっています。
今、その相手として有望なのがロシア。
もし京都議定書の約束が守れない場合、ロシアのCO2排出量は基準値を下回るだろうという予測のため、ロシアに下のような話を持ちかけることになります。

ロシア：「ああ、エエよ。でもちょっと高いでぇ～」　←　なぜか関西弁？

日本：「えっ？高いの？　ちなみにいくらくらい・・・？」

ロシア：「う～ん、そやなぁ。数千億円ってところでどうや？」

日本：「（絶句）・・・」

このような事態が目と鼻の先にぶら下がっているわけです。
そりゃあ必死こいてCO2削減のために頑張らんとアカン！というわけで政府は助成金を出してでも対策を講じているのです。

ロシアに捨て金払うくらいなら、自国のみなさんの設備を充実してもらって、少しでもCO2を減らしてもらおう、ということですね。